おはようございます。dorayakiです。
今日も一日お仕事頑張っていきましょー。ということで、本日のアイスブレイクネタ記事です。
通勤途中や朝のコーヒータイムの片手間にでも読んでいただければと思います。
ということで、本日もテレビ東京のワールドビジネスサテライトより。
昨日、3月7日はサウナの日（だったらしいです。筆者も初めて知りました笑）。
近年ブームとなっているサウナビジネス。
日本では入浴という文化がありますが、実はその起源はサウナにあったといわれていたりもして、古くから日本の習慣として存在していました。
そんなサウナも近年は様々な形で、ビジネスとして提供されるようになったようです。
日本のサウナの市場動向
金額規模として明確に示されたものはありませんでしたが、どこぞのウェブサイトでは、1兆円市場なんて呼ばれているところもあります。実際のところどうなのよということで、その実態を見てみたいと思ます。
まず、サウナビジネスを見ていくにあたって、サウナの定義についてみてみると、厚生労働省によると、サウナを含む銭湯や温泉などは公衆浴場法の適用をうける施設として定義され、「一般公衆浴場」と「その他の公衆浴場」という風に定義されています。
ざっくりいうと、一般公衆浴場は、銭湯等の施設で、サウナは後者の「その他の公衆浴場」に該当します。サウナの他には、ヘルスセンターや健康ランド、ゴルフ場やジムに併設される浴場、エステの浴場などが該当するようです。
市場規模を見ていくにあたって、それらの施設がここ数年でどのようにうごいているかというと、こちらも厚生労働省の令和2年度衛生行政報告例によると、2020年の時点で公衆浴場全体としては23,954施設が存在し、その内訳は、「一般公衆浴場」が3,231、「その他の公衆浴場」が20,723といった数になります。
経年で見てみると、2016年の段階では、それぞれ3,900、21,341の施設が存在し、どちらも減少傾向にあることが言えます。
もう一つの指標として、サウナに通う人はどれくらいなのか、という点があります。
一般社団法人 日本サウナ・温冷浴総合研究所（以下、日本サウナ総研）の調査によると、サウナ愛好者、俗に言うサウナーの人口推計は、2019年の段階では約2,800万人と推計されていましたが、2020年には約2,580万人、2021年はさらに落ち込み約1,570万人となっています。
サウナーの減少については、コロナの影響を多分に受けているものと思います。（ちなみに年に1回ほど行く人もライトユーザーという形で愛好家としてカウントされています。）
世の中的にも盛り上がっているように見えるサウナも、ビジネスとしては、厳しい状況に置かれているというのが、実態なのかもしれませんね。
様変わりするサウナビジネス
そんな中、サウナビジネスも様々なスタイルを取るようになってきました。
兵庫県を中心としてバス事業を営む神姫バス株式会社では、移動型サウナバス「サバス」というも事業を開始しました。
その名の通り、バスの中にサウナがあり、移動しつつサウナやロウリュなんかが楽しめたりするそうです。
1日30万円程度から貸し出しを行い、主にアウトドア関連の事業者に対して事業を展開するとのこと。
サウナと話はそれますが、同社は「貨客混載」の事業も行っており、人を運ぶついでに農産物の配送なんかも行っているようで、今後バス事業を応用した様々なサービスへの展開が期待できそうです。
もう一つ紹介されていたのは、東京都錦糸町のカプセルホテル「カプセルイン錦糸町」が展開している屋上サウナ。都会のど真ん中にあるルーフトップサウナで、BBQなんかもできるようです。3時間で平日20,000円くらいのお値段なそうな。
少人数で使うと割高になってしまいますが、カップルなどでの利用も多く、売り上げは好調とのことです。
集団で集まることが避けられている昨今、少人数、プライベートな空間は、需要が高いのかもしれませんなぁ。
”場づくり”としてのサウナ
前述の通り、近年人が集まることが避けるようになっている中、人と会う場というのはよりプライベートな役割を担うようになってきたように感じます。
公衆浴場も、従来は、文字通り大衆に広く開かれた場として提供されてきましたが、近年ではよりプライベートな形での場としてスタイルを変更することを余儀なくされているのかもしれません。
そんな中、サウナとは、密室の空間で人と場を共有するという意味で、プライベートな場を作るという役割と相性が良いような気がします。宿泊施設はもちろん、娯楽シーンや下手するとビジネス（サウナで会議とかやるところ出てきそうな気がします笑）なんかにもすそ野が広がってきそうですね。
この記事がみなさまの本日のお仕事の一助になれば幸いです。
それでは、本日も頑張りましょう！いってらっしゃい～