おはようございます。dorayakiです。
月曜日です！あっという間に3月も折り返し。みなさん年度末ということで、何かとお忙しいのではないでしょうか。今週がんばれば、3連休が待っています！頑張っていきましょー。
ということで、本日のアイスブレイクネタ記事です。
通勤途中や朝のコーヒータイムの片手間にでも読んでいただければと思います。
本日もテレビ東京ワールドビジネスサテライト（3/11放送）より。
連日のロシアによるウクライナ進攻により、文字通り刻々と状況が変わる産業界。
そんな中、自動車業界においては、原油価格の高騰により、ガソリン価格も跳ね上がっているような状況で、ドライバーにとっても非常に厳しい状況となっております。
ドライバーの中には、ガソリン車から電気自動車を選択する人も増えているようです。
あれよあれよと高騰する原油価格
それではまず、直近の原油価格の情報を見てみたいと思います。
まず抑えておく指標として、WTI（北米市場）、Brent（欧州市場）、ドバイ原油（主にアジア市場）の3つがあげられています。
- WTI（ウェスト・テキサス・インターミディエート）：
米国テキサス州周辺で算出される高品質な原油で、多くのガソリンを抽出でき、原油価格の国際的な指標の一つとして挙げられています。 - Brent（ブレンド）：
こちらも北海で算出される高品質な軽質油で、WTI同様取引高や市場参加者も多様性に富んでおり、国際的な指標として挙げられています。一方で、近年は減少傾向にあったりするようです。 - ドバイ原油価格：
主にアジア市場で取引されているもので、上述の2つよりは下回る規模となります。
日本は3つ目のドバイ原油を指標としてみており、経済産業省の令和2年度エネルギー白書によると、2019年度時点での主な輸入先として、サウジアラビア：34.1％、UAE（アラブ首長国連邦）：32.7％、カタール：9.3％などがあります。
中東への依存度は89.6%と、9割近くを中東から輸入している状況になります。
ちなみにロシアからも輸入しており、4.8%ほどの割合を占めているようです。
そしてその推移ですが、THE WORLD BANKによると、
- WTIは、1バレルあたり2021年12月：71.5＄→2022年1月： 83.1＄→ 2022年2月：91.7＄と上昇
- Brentは、1バレルあたり2021年12月：74.3＄→2022年1月： 85.5＄→ 2022年2月：95.5$とこちらも上昇
- ドバイ原油は、1バレルあたり2021年12月：72.8＄→2022年1月： 83.1＄→ 2022年2月：93.1$と上昇
年が明けてから、のきなみ30%ほど上昇している状況でございます。
そして、原油を基にして生成されるガソリン価格も、もれなく上昇を余儀なくされています。
アメリカのレギュラーガソリンの価格は、3/7時点で1ガロン（約3.78リットル）あたり約4.1＄と、2021年12月末時点の価格、約3.1＄から1＄ほど上昇しており、過去最高値を更新したようです。
日本はというと、3/7時点で全国平均が1リットルあたり約174.6円と、こちらも2021年12月末時点の価格、165.1円から10円ほど上昇している状況です。
原油産油量第3位を誇るロシアからの供給停止リスクや米国、英国のロシアからの原油禁輸宣言などが、価格高騰の主な要因といえましょう。
自動車の維持費の大半を占めるガソリン価格がこれほどまでに値上がりすると、ドライバーにとっては、非常に厳しいお話でございましょう。。
ガソリン車から電気自動車へ買い替える人も…
そんな中、ガソリン価格の高騰を受けて、ドライバーの中では電気自動車に買い替える人も出てきているようです。
ガソリン価格が過去最高値を更新したアメリカでは、ガソリン車から電気自動車、ハイブリッド車に買い替えることで、毎月の維持費が1/6ほどまで抑えられるているのだとか。
実際どこまでおさえることができるのかというと、東京電力エナジーパートナーさんによると、1万ｋｍを走行するコストを比較した場合、電気自動車の走行コストはガソリン車の6割強も抑えられるといった試算も出ています。
条件は様々あるかと思いますが、燃料代だけで考えると電気自動車の方がかなりお得であるとった状況のようです。
進む？電気自動車へのシフト
電気自動車へのシフトは以前の記事でも書いたように、世界的にも電気自動車へシフトしていく潮流にありました。
直近のエネルギー価格高騰を受けて、電気自動車へのシフトに拍車がかかるかについて、一時的には販売台数の高騰等はあるかもしれませんが、長期的にはなんともいえないなぁ、という感じであります。
ただ、少なくとも各国とも自国のエネルギー源の確保やエネルギー政策については、改めて見直しが入ってくるのではとみています。
カントリーリスクを伴う国との取引見直しや国のエネルギーポートフォリオの見直し（再生可能エネルギー、火力発電、原子力発電の比率を変えるとか）、他国への依存度を下げていく等、何かしらの検討がされるのではないかなぁと。
国のエネルギーに対する方針や市場の動向を受けて、例えば電気自動車の販売比率を前倒しで上げていくといった動きはあるかもしれないなぁと、今回の問題に対しての将来的な対応策については、引き続き見ていきたいところであります。
ということで、本日はここまで。
この記事がみなさまの本日のお仕事の一助になれば幸いです。
今週も頑張っていきましょう！それでは、いってらっしゃい～